うつに関するランキング｜脳の病気チェックドットネット

うつに関するランキング

2008年度のデータで現在と内容が異なる可能性があります。
又、都道府県別、人口一万人当たりの罹患数で割り出してのランキングですが正確な基準が記載されていません。

うつ病患者数ランキング

最も罹患率の高い第一グループ	北海道、鳥取県（偏差値:70以上）
第二グループ	群馬県、京都府、島根県
第三グループ	岩手県、秋田県、石川県、新潟県、長野県、兵庫県
第四グループ	山形県、福島県、茨城県、徳島県、熊本県、高知県
第五グループ	東京都、埼玉県、愛知県、三重県、山口県
第六グループ	宮城県、山梨県、千葉県、岐阜県、和歌山県、奈良県、福井県、広島県、愛媛県、福岡県、佐賀県、宮崎県、沖縄県
第七グループ	青森県、栃木県、大分県、愛媛県、滋賀県、大阪府
第八グループ	静岡県、富山県、長崎県、鹿児島県、香川県
第九グループ	岡山県（偏差値:35未満）

大消費地は人口が多くストレスが溜まり易い為、罹患偏差値も比例する様に思えますが現実には好感関係は顕著に表れていません。
比較的山間地域が多く他県と比較して産業が少ない地域の方が多い様です。

又北海道の様に冬場の日照時間が少ない高緯度地域は一般論通りに高い割合を占めていますが他方、島根県、鳥取県、京都府、群馬県は罹患率が高いので整合性は取れません。
岡山県は際立って罹患率が低い理由は瀬戸内気候で雨天が少ない事以外には分かりません。

職業ランキング

職種別

メンタルヘルスに問題を抱えている人の多い職業は意外にも医療・福祉関係従事者で76.6％に上ります。
続いて情報通信系で73％、製造業の67.9%と続きます。
農林などの一次産業はメンタル面では概ね良好です。
他方二次産業及び三次産業（特に接客を伴うサービス関係）では高く推移しています。
公務員に於いては窓口など接客業務と他の業務とに開きが見られます。

過去一年に於いてメンタル不調が理由で休職・退職した正社員の割合では情報通信系が55.8%で他業種と比較しても際立っています。
次に続くのは学術関係・技術サービス業で35％です。

企業規模

企業規模との相関関係では、大企業のホワイトカラーは中･小企業の同業種と比較してメンタル異常に浸りやすい傾向が在ります。
複雑で理不尽な人間関係や職種に（社内政治的に…）高い対応能力が求められる事が原因に繋がっている様に思われます。

医療関連の職員

意外に医療関連の職員が実は自らのメンタル不調に高い数値を示している事です。
メンタルに関して詳しい知識が自己のメンタル予防の必要性を感じ、能動的休養を後押している可能性が推測されます。
又は介護業務に於ける包括的なハードな条件に心が萎えるケースが原因である可能性も否定できません。

情報通信系

情報通信系やその技術職は際立って高い離職率を占める理由には際立った合理主義の崇拝が定着している事が大きく結局の所、精神的に追込まれた社員（福利厚生が不完全な会社の派遣出庫社員）は深刻な状況に浸るまで耐える必用が在り、その後の評価や処遇に反映される傾向が強い業界です。

教職員

教職員は労組が強く大概は身分保障されている分、メンタルケア―に対応する行動が大胆に出るケースがあります。
他方、労組に未加入の教師は本業以外に雑務（スポーツクラブ担当や無用な学校行事）の何故か押し付けられ、加えて愚かなモンスター父兄からのクレーム対応や学級崩壊での管理能力への低評価などストレスが過重に掛りメンタルに支障を来たす場合が考えられます。
校長など管理職は、教育委員会（政治・行政サイト）の意向と教員労組（左傾化）との板ばさみによる過度なプレッシャーからメンタルに支障を来たす場合もあります。
特に広島、大分、山梨、北海道、長野、山梨、大阪等の府・県教委と北海道教職員組合は強固だとされています。

社会的立場とメンタルヘルスとの関係では圧倒的に弱肉強食が反映されています。

都道府県別、自ら命を絶ってしまう数のランキング

単順に自ら命を絶ってしまう数では人口密集地である東京・神奈川県。
大阪府が当然高く、人口10万人当りでの換算ランキングでは秋田県・高知県が高い割合を示します。
最も少ない地域は鳥取県、香川県です。
香川県はうつ病の罹患率も低くメンタルヘルス面に優れています。
鳥取県は北海道と並びうつ罹患率が高い地域ですが自ら命を絶ってしまう確率が低いという矛盾があります。